働き方改革サミット – 日本 前編

4 月 20 日に、第一回目となる「働き方改革サミット – 日本 2022」のジャパンセッションが開催されました。仕事のあり方を次のフェーズへと進め、ハイブリットな仕事環境でも良好な人間関係を築く場を提供するために Zoom が考える最良の戦略の発表を行いました。
本イベントを、前編では、ZVC JAPAN社長 佐賀文宣による「これ からの働き方に対するZoomのビジョン」と事業担当者による「ワーク・トランスフォーメーションを進めている 3 つのトピック」について、後編では特別ゲストを招いたパネルディスカッション「働き方改革のトレンドや革新的なアプローチが、いかにビジネスに実証可能な ROI をもたらすか」をお届けします。オンデマンドビデオはこちら
これからの働き方に対する Zoom のビジョン
ZVC JAPAN 社長 佐賀文宣
はじめに

「働き方改革サミット – 日本 2022」は、皆様の働き方改革を加速いただく一助となるべくグローバルで展開している企画です。「それぞれの会社を支える従業員の働き方改革」に取り組んでこられた皆様をお迎えして、日本でも開催します。
新型コロナウイルス感染症というパンデミックが世界を襲って 3 年目に突入しました。
この 2 年間は間違いなく、私どもにとっても、かつてない大きな成長の期間であり、お陰様で 2 四半期連続、企業価値が 10 億ドルを超えました。今日はこれからの将来、未来について考える日です。
私どもの、世界中で得られたノウハウや、日本のお客様の声から、この働き方改革サミット – 日本を通して、 皆さんが「使える」具体的なアイデアをお届けします。
CEO エリック・ユアンは、グローバル・セッションで 「成功はいつもまっすぐな道を進んで得られるとは限らない。むしろ、曲か狩りくねった道を辿った 先にこそ、良い結果が待っていることが多い」、また「仕事と人生のいずれにおいても、想定外の事態に真っ向から取り組むことこそが、真のイノベーションにつながると強く信じています」と申し上げました。
私たちのテーマは「ART OF THE POSSIBLE」。不可能なことを追い求めるのではなく、あくまで 「何が可能か」を追求し続けることです。Zoomはこの「ART OF THE POSSIBLE」を追求し、「Zoom ワークスタイル」という言葉を生み出しました。
Zoom ワークスタイル
「Zoomワークスタイル」とは、私たちの従業員がそれぞれの好みやライフスタイルに合った労働環境を選択できるこということです。いまや職場は場所ではなく、皆が集まってコラボレーションできる「空間」です。
パーソル総合研究所が 3 月に発表したテレワークに関する調査によると、テレワークをしている正社員の約8割は今後もテレワークを続けたいと回答し、約 5 割だった約 2 年前の調査と比べて著しく増加しています。 会社から在宅勤務が強制された 2 年前とは明らかに考え方や価値観が違ってきています。 在宅勤務を経験した従業員の中では、「いつ」「どこで」「どのように」働くかを自分で選択したいという意識が強まっています。
欧米ではコロナ禍を経て離職する人が急増し、「大離職時代」とも言われています。終身雇用を前提としてきた日本にとっても他人事ではなくなるかもしれません。 しかし、世界で事業を展開しております私どもは、いまを「大リセット時代」あるいは「大チャンス時代」と捉えています。フレキシビリティがチャンスの拡大につながると考えているからです。Zoom 社内では、この新しい就業システムを自ら実践していますし、これを使命と考えています。 様々なツールやリソースなとどと組み合わせることで、従業員が新たな働き方に順応しやすくすることを目指します。
こうして生まれたのが「Zoom ワークスタイル」のコンセプトです。今後、私ども Zoom の従業員は、プライベートも仕事も、充実した人生を送るために最も適した就業スタイ ルを自分で選択できるようになります。
● 一部の従業員は、Zoom のオフィスで対面勤務
● 一部の従業員は、住んでいる場所や個人の好みに応じて 100% リモート勤務
● 多くの従業員はそれら 2 つのハイブリッド方式で、時にオフィス出勤、時に在宅勤務
これによって、より快適で生産的な企業文化を醸成できると信じていますし、 2022 年以降を想定したZoom のビジョンにおいてもこうしたフレキシビリティの重視は中枢的要素となっています。 ちなみに、2 年前にはリモート・在宅のハイブリッド方式で働くことができると考える人がどれだけいたでしょうか。リモートでも働けるとか、オフィスに戻りたいとか、二者択一で、 両者が本当の意味で共存しながら仕事ができるということが想像できていたでしょうか。 世界は大きく変わりました。しかし、私どもが本当に注目しているのは、これから何が起きるかです。
Zoom は統合コミュニケーション プラットフォーム プロバイダーへ
Zoom は会議アプリから統合コミュニケーションプラットフォームプロバイダーへ飛躍的な進化を遂げました。
ただ単に会議を置き換えたウェブ会議をご提供する会社ではなく、チャットからクラウド電話、ウェブ会議、テレビ会議、ウェビナー、大規模イベントなどを一つのプラットフォームでシームレスに行える「コミュニケーションプラットフォーム」としてご利用いただけるようになりました。さらに、対面とリモートの共存、ハイブリットの環境をご提供や、お客様の業務アプリケーションに組み込んでご利用いただくための開発者向けのソリューションのご提供など、今実現可能な、業務を全面的に支え、さらに未来に向けて進化を続けています。
また、Zoom のイノベーションと一貫性を備えたソリューションは、常にお客様のニーズを念頭に設計されています。昨年 1 年間に行ったアップグレードの多くは、当初のプロダクトロードマップでは全く想定されておらず、お客様からの意見に基づいて行った変更でした。私たちは、職場環境をより良いものにするにはフレキシビリティと選択肢を提供することが必要だと考えています。 誰もが満足できる一つの形というものはない、と理解しています。
今日は、現在私たちがワーク・トランスフォーメーションを進めている以下の 3 つの柱について取り上げます。
ワーク・トランスフォーメーションを進める 3 つの柱
ZVC JAPAN 執行役員 エンタープライズ第一営業本部長 林 幹人

3つの柱
1) 「仕事をする場所」のトランスフォーメーション
2) 「仕事の仕方」のトランスフォーメーション
3) 従業員のエクスペリエンスの向上
1) 「仕事をする場所」のトランフォーメーション
仕事をする場所は変化を遂げています。このトランスフォーメーションは数年前から始まっていましたがコロナ禍でその動きが一気 に加速したのです。今や仕事に必要なのは固定された場所ではなく、それを遂行できる「場」であり、私たちは会社のオフィスでも会議室でも自宅からでも働くことができます。
Zoom は、リモート、ハイブリッド、オフィス勤務と、いかなる勤務形態であっても、チームのより円滑なコラボレーションやコミュニケーションをサポートし、仕事環境に関係なく生産性の向上に役立っています。
Zoom が Morning Consultと共同で実施した最近の調査によると、仕事をする場所に関わらず、 調査に協力した人のうち 70% が Zoom を活用することで仕事が非常にはかどったと感じたと回答し、55% は同僚やクライアントとの関係がより深まったと答えています。 この結果から、テクノロジーの力が分散したチームを 1 つにつなぎ、生産性を向上させることが証明されました。
Zoom はあらゆる勤務形態に対応できるようデザインされているので、仕事仲間や顧客がどこにいても構わないのです。この働き方の歴史的変換期において、Zoom の製品やイノベーションをご紹介し、いかに企業の繁栄に貢献できるかということを、是非知っていただきたいと思います。
■ Zoom Rooms
Zoom Rooms スペシャリスト 谷健次
Zoom Rooms は、ハイブリッド型チームに向けた最新のワークスペースとして、 オフィスや教室、自宅、外出先など、あらゆる場所でHDビデオコラボレーションを実現するものです。また、対面、リモート両方の参加者がリアルタイムで対話することを可能にします。オフィスを含め、どんな場所からでも仕事をできるようにするのが、このシステムです。長年、対面でのコラボレーションを実現するための主力製品でしたが、ハイブリッドな仕事環境に最適な新機能を追加しました。
Zoom Roomsは使い方がとてもシンプルでわかりやすいのも特徴です。基本的には、既存または新規のハードウェアとセットアップを活用し、ユーザーにとって使いやすいエクスペリエンスを生み出す、ソフトウェアベースのウェブ会議システムです。
Zoom コミュニケーションプラットフォームの一部として、デスクトッフプパソコン、モバイル端末、その他の会議システム上の参加者をシームレスにつなぎます。 エンドユーザーは、会議ルームの予約、会議の開始、コンテンツの共有を非常に簡単に行うことができます。
IT チームにとっては、Zoom Rooms は単一のコラボーレションプラットフォームの一部であることから、購入、展開、管理がシンプルです。それに、ユーザーが製品を使いこなし IT を上手に活用するための支援も保証しています。
また、企業は、重役室からハドルルーム (小規模会議室)、役員会議室、研修室にいたるまで、様々な会議要件に適した Zoom Rooms をセットアップすることができます。

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導入事例:CyberAgent
以前使用していた会議システムでは様々な課題が。そこで、ライセンスが会議室単位で共有することができ、デバイスを選択できるという理由などから Zoom Rooms を導入。導入後は国内外 19 拠点、200 会議室程で Zoom Rooms を使用中。
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また、より柔軟な働き方を取り入れるためにZoomがどのように役立つかを示すもう 1 つのよい例として「ワークスペース予約(Workspace Reservations)」をご紹介します。
チームメンバーは、QR コードなどで、非常に簡単にデスクフォンにサインインすることができます。当社のお客様にとって、新しい働き方を最大限サポートできる環境にオフィススペースを再構築する際、この簡易さがゲームチェンジャーとなるでしょう。
他にも、Zoom Rooms のライセンスには、スケジュール作成用ディスプレイ、デジタルサイネージ、ホワイトボード機能など、お客様の満足度を高める価値ある機能が多数付随しています。
■ Zoom Phone
Zoom Phone スペシャリスト 吉田馨一
「どこからでもてビジネスができる」という意味を広げる Zoom Phone は、今や世界で利用者数が数百万にものぼり、当社が提供する中でも非常にインパクトの強い製品の 1 つとして急成長を遂げています。
Zoom Phone は、あらゆる規模のビジネスに対応する、豊富な機能を備えたクラウド電話ソリューションです。どこでも簡単に準備することができ、スマートフォン、デスクトップパソコン、デスクフォンで利用が可能です。
● メンバーはオフィスでも移動中でも、いつでもつながって、応答が可能
● 統合されているディレクトリを利用し、名前の検索と同じく簡単に同僚に電話をかけることができる
● いつ、どこで、どのように電話を受けたりかけたりするかを、チームのメンバーがコントロールしやすくなっていて使いやすい
出張先でも、単に仕事の現場間を移動する際にも利用が可能となり、まさにチームに場所を選ばない働き方を可能にします。モバイルでの利用から、オフィスや自宅のプラットフォームへの切り替えが、途切れることなくシームレスに行えるのも魅力です。
ビデオが当たり前になった世の中で、エンタープライズフォンを維持する必要はあるのかという声も聞かれますが、電話によるコミュニケーションは、日本のビジネスにおいて今も非常に重要な役割を担っています。私たちは、お客様からのフィードバックをもとに、小規模にビジネスを展開されているお客様にとって使いやすい電話ソリューションを開発しましたが、大規模にグローバルなビジネスを展開されているユーザー様にもご満足いただける、高度な機能も全て揃っています。
Zoom の統合されたコミュニケーションプラットフォームをベースにした Zoom Phone は、別デバイスから保留操作をしてモバイルアプリやデスクトップパソコン、そしてオフィスの備え付け電話の間で容易に通話を続けることができます。Zoom Phone は、現場の最前線で働く皆様にも、同じ柔軟性と利便性を提供していきます。
■ Zoom Team Chat
「外出先で仕事する」際に、Zoomのユーザーエクスペリエンスをさらに向上させるのが「Zoom Team Chat」です。
● 社内外の両方の参加者を招待できる
● チャットからミーティングに瞬時に移行が可能
● メッセージを同期して検索可能な状態にし、共有コンテンツを作成
● 直感的なインターフェースにより、技術的な知識のないユーザーでも難なく導入可能
使い方は簡単。チームがつながり、コラボレーションするために欠かせないサービスを提供しています。デスクトップとモバイル間のコラボレーションをシームレスかつ簡単に維持してくれるので、チームはどこにいようとも高い生産性を持続することができるのです。
当社の 1 つ目の柱となる「仕事をする場所」についてまとめると、仕事とは「どこでするか」ではなく「何をするか」であり、 Zoomの製品は組織や場所にとらわれない仕事やコミュニケーションを可能にします。
2) 「仕事の仕方」のトランスフォーメーション
最近の傾向として非常に興味深いのが、ベテラン社員にも新しいコラボレーションや仕事の仕方を教える必要が出てきているという点です。2022 年、ハイブリッド型の働き方が当たり前になりつつある世界において、企業は時代の先を行くために従業員のスキルアップを図る必要に迫られるでしょう。
これからの働き方では、仕事の内容よりも、進め方やコラボレーションの仕方が重要になってきます。文書、口頭、身振り、顔の表情など、様々な方法でコミュニケーションを図っていますが、こうしたコミュニケーションを支援し強化するテクノロジーを見出すことで、従業員はオフィスで同僚とともに仕事する体験を、実際よりも優れた形で再現できるようになるでしょう。
チームのコラボレーションを強化し仕事の効率を高めるための、Zoomの新しいイノベーションをご紹介します。
■ ホワイトボード機能

ソリューション エンジニア マネージャー 八木沼剛一郎
これまでの 2 年間で学んだことには、「仕事のコラボレーションを効率よく行うのに必ずしも対面である必要はない、ということがあります。 新しい Zoom の「ホワイトボード機能」なら、チームはどこにいようとも、自分たちのアイデアを形にすることが可能です。
このホワイトボードは、デジタルキャンパスとして機能し、Zoomミーティングの準備中、ミーティング中、そして終了後にも、パワフルで使いやすいビジュアルコラボレーションを実現。Zoomミーティングに参加しているか否かに限らず、誰でもこのホワイトボード機能を使って、あらゆるデバイスからアイデアを提示したり注釈をつけたり、共有したりできるのです。このツールは、リアルタイムで行われるコラボレーションとそうでないコラボレーション、どちらの場合にも、有用性の高いバーチャルハブとして活用することができ、実際のホワイトボードを使用した際の体験を、実際よりも優れた形で再現することができます。
自分が書き写す前に誰かがホワイトボードを消してしまわないか心配したり、書き写す代わりに携帯で撮っておいた写真がピンボケしていて読めなかったり、そんな日々はもう過去のこと。Zoomのホワイトボードなら、いつでも、どこからでもアクセスしてチームの仕事に貢献することができます。
遠隔でのコラボレーションを可能にするホワイトボード機能は、チームにとってまさに強い味方。また、同時進行と非同時進行、 両方のワークスタイルを可能にするというのも重要なポイントです。つまり、チームの全員がホワイトボードを介して一緒にミーティングをした後、各自が違うタイミングで戻ってきて(例えば夕食の前やベッドに入る前など)追加のアイデアやメモをホワイトボードに書き込むことができます。
従業員が望むときに、望む場所から、望む方法で仕事ができるということは、新時代の柔軟なワークスタイルにとって大切な要素の1つと言えるでしょう。
ホワイトボード機能についての詳細はこちら
■ Zoom Rooms スマートギャラリー
ハイブリッド型のチームが、リモートでつながっているときであっても、臨場感のある環境の中で一体になれる機能です。
ビジネスリーダーたちは、オフィスでの仕事環境を、従業員の幸福、包括性、生産性に焦点を当てて再構築しています。そこで活躍するのが、スマートギャラリーです。従来のウェブ会議では、リモートでの参加者は、実際にオフィスにいる参加者の姿が見にくいという問題がありました。
Zoom Roomsスマートギャラリーは、1つの会議室から複数のビデオフィードを表示することで、 会議室から参加しているグループに個別にカメラの焦点を当て、リモートでの参加者にその人たちのより鮮明なビューを提供することができます。スマートギャラリーのようなテクノロジーがなければ、会議はリモートワーカーにとって不利な体験となり、会話のニュアンスがうまく汲み取れない可能性もでてきます。リモートワーカーに合わせるには、従業員はラップトップ持参で会議に出るか、各自のデスクでビデオ通話をすることになり、オフィスという物理的な建物にいる意味がなくなってしまいます。
ハイブリッドミーティングを公平に行うためには、 スマートギャラリーのようなテクノロジーが必要です。ミーティング体験の公平さが鍵となり、参加者全員のミーティング環境が平等であれば、どこから、どのような形で参加したとしても、一人一人が自信を持って発言し、意見を交わし、話し合いを主導できるようになるのです。
■ Zoom 文字起こし機能
公平性という点で一助になるのが、 Zoom の高度な文字起こし機能です。社内外のステークホルダーとのやり取りがあるグローバル企業にとって、ときに言語が障壁になることがあります。そんなときは、ライブ翻訳を使えば誰もがコミュニケーションを取りやすくなります。
ユーザーが希望する言語を選択すると、Zoom は会話を自動的にその言語に翻訳。 また、Zoom ミーティングは後で見返すために録画しておけるだけでなく、検索可能な文字起こしテキストが自動生成されるため、ユーザーはミーティング後のレビューをより効率的に行うことができます。
この機能は、議事のレビューを容易にし、該当する内容をピンポイントで見つけやすくするだけでなく、ミーティングの内容を理解するために長めに時間が必要な人にも公平で、より良い体験を生むことができます。
文字起こしや翻訳が業界を超えて活用されることを考えれば、このことはとても大きな意味を持つと思います。教育現場で利用される場合、生徒は授業内容の振り返りがしやすくなるでしょう。政府関係では、特に複数の国が関与する場合、重要な交渉の場などで翻訳が相互理解を確実なものにしてくれます。 また、記録保持が不可欠な医療、法律、司法などで利用する場合にも非常に有益です。
2 つ目の柱「仕事の方法」では、こうしたソリューションが仕事のコラボレーションを、 言語や地理的位置などの障壁を超えて円滑なものにできることを、改めて強調したいと思います。
これらは、Zoom が社内のワークスタイルに取り入れているアプローチの一部です。 みなさんも、Zoomのソリューションを活用することで職場の「つながり」「コラボレーション」「学び」 のあり方がどう変わるかを、ぜひ考えてみてください。
3) 従業員のエクスペリエンスの向上
3 つ目の柱は、Zoomのイノベーションが「従業員のエクスペリエンスの向上」にどう貢献できるかについてです。
まずは「顧客」という言葉が誰を指しているかを考えてみましょう。その意味するところは、正式な定義よりも広範囲にわたっているからです。教育分野においては、「顧客」は生徒全体を指すかもしれませんし、保護者、あるいは卒業生である場合もあります。政府関係であれば、地元有権者、諸外国の代表、地域政策担当者などでしょう。そして、こうした体験を、みなさんの従業員にも広げてみることです。まずは手始めに、Zoom Webinar と Zoom Events を活用することをおすすめします。
■ Zoom Webinar
Zoom Webinar はニーズに応じて簡単に導入し利用できます。 パンデミックが始まってからの2年間で、多くの企業が顧客向け、社内従業員向けのイベントに Zoom Webinar を活用しています。そこで Zoom Webinar を使う利点についてご紹介します。
- ウェビナーの主催者が視聴者とパーソナルにつながることができる。ライブ HD ビデオを共有して社内外の視聴者とつながりを持てる
- 自信を持ってプレゼンできる点。バーチャル背景、スタジオ効果、バックグラウンドノイズ制御を活用して、どんな場所からでも最高の映像とサウンドでプレゼンテーションを視聴者に届けられる
- 大規模なオーディエンスにも対応できる。ライブビデオウェビナーでは、視聴者を 5 万人まで確実かつ安全に拡張することが可能。YouTube Live や Facebook Live などのカスタムストリーミングサービスを介してイベントをライブ配信すれば、外部の視聴者を増やせる
■ Zoom Events
Zoom Events は、参加者に満足度の高いバーチャル体験を届ける、オールインワンのイベント管理プラットフォームです。使い方は非常にシンプルです。
ステップバイステップのエディターを使って独自のブランドの「イベントハブ」を構築。公開、非公開の両方のハブを作り、主催者 組織のイベントディスカバリー専用のスペースを確保します。さらに、Zoom Events なら、バラエティ豊かなイベントを主催することが可能です。
無料、有料、ライブ、オンデマンドなど、公開 または非公開であらゆるイベントを主催できるこのプラットフォームは、イベントの進行やロジスティクスを柔軟にサポートします。
最後に、Zoom Events は、どんなに遠く離れた視聴者とも「つながり」を育むことができる素晴らしいツールです。簡単に連絡先の交換、チャット、ミーティングの開催ができる機能を活用して、参加者同士やイベントのスポンサーがネットワーク作りに役立てることができるイベントロビーも提供しています。
グローバルなつながりと規模で Zoom Events が切り開くイベントチャンスは、とてつもなく大きいのです。
まとめ
Zoom の中核となる価値観の1つが、「すべての人に幸せを届ける」ということです。 もちろんそこには、自社の従業員を幸せにすることも含まれています。私たちは、誰にとっても包括的かつ公平で多様性のある環境を提供することを企業目標に掲げています。
働き方の未来に対する私たちのコミットメントを確実なものにするために、従業員のエクスペリエンスが重要な鍵となるのです。私たちの対話集会は、トップから報告発表があるだけの一方通行なものではなく、従業員が参加して問題や懸念を提起する場合でもあります。
それに、ただ喋るだけではありません。Zoom の没入型エクスペリエンスを活用して臨場感ある体験を作り出し、伝えたいメッセージをより楽しく、より魅力的に伝えることで私たちが体現したい「幸せの文化」を引き出しているのです。みなさんの会社に取り入れられるアイデアやアプローチは、いくらでもあります。特に、組織の文化とは特徴的なものであり、みなさんはビジネスリーダーとして、人材と生産性を高める最善のアプローチを見つけることでしょう。
働き方改革サミットのオンデマンドビデオはこちらからご視聴いただけます。